ケンタツ総研

芸能ニュースを配信しているサイト「斬」によると、吉本興業の人気芸人の月収がラジオ番組で暴露されたそうです。
 
同サイトによると、こうなります。
 
明石家さんま　８０００万円／月収　（年収約１０億）
島田紳助　５０００万円／月収　（年収約６億）
ナインティナイン　１５００万円／月収　（年収約２億）
ココリコ　４００万／月収　（年収約５千万円）
加藤浩次　３５０万／月収　（年収約４千万円）
 
どこまで信用できる数字か分かりませんが、以前、神介の番組で「吉本には年収１億円超の芸人が３０人いる」と言っていましたので、当たらずとも遠からずという数字かもしれません。

２００５年の長者番付によると、芸能人部門で５位、吉本興業でトップの浜田雅功（ダウンタウン）の納税額が約１億２千万円（推定年収３億５千万円）となっています。

長者番付のトップテンには伸介もさんまもでてきません。きっちり税金対策をしているということなんでしょう。
 

11才の天才ドラマーriku君がX JAPANのTOSHIのバンドからデビューすることになりました。
http://www.youtube.com/watch?v=IYItvoVrSws riku君のドラムは本当にすごいです！！

マンガ史上、もっとも面白い４コマ漫画は？ 先日、友達と飲んでいたときに「マンガ史上、もっとも面白い４コマ漫画は何か？」という話になった。 ランキング上位は異論なくこの２つに決定。

臨死!! 江古田ちゃん
コージ苑　ちょっと古いけど・・・

しかし、どっちが一番かというと、どちらも甲乙つけがたく、結局、結論が出なかった。 臨死！！江古田ちゃんをまだ読んだことがない人は騙されたと思ってぜひ読んでほしい！！

Gigazineにホリエモン・ロングインタビューの後編が載ってます。
http://gigazine.net/index.php?/news/comments/20090306_horiemon02/

名前のとおりとても長いインタビューで要約すると

■日本の”拘留制度”はおかしい
　アメリカなら１〜２日で保釈されるケースであっても
　日本では長期間拘留される。（精神的に追い詰め自白に持ち込む）

■検察官と裁判官がべったり。
　・検察官が裁判官になることもある。
　・検事出身の裁判官は検察よりの判決になってしまう。

■テレビ業界とインターネット
　・テレビを見る層の平均所得は低い
　・テレビよりブログを見てるほうが面白い

　・光ファイバーの多重化技術が進歩したことでインフラ費用が格安になった。
　・インフラが安くなって、無料でほとんどのことができるようになった。
　・無料でも業者が儲けられるようになった

　・最大のコンテンツは人（テレビは放送作家の頭の中がただそこにあるだけだからつまらない）
　・ネットは人と人とが会うことによる化学反応でコンテンツが生まれる。だから面白い

　・テレビのスポットＣＭは効果がない。
　・高額なテレビＣＭを出すぐらいなら、ネットに広告を出したほうが費用対効果が高い
　・自動車会社がGigazine（ブログ）に広告を出す時代になった
　・テレビ番組はコンテンツとしてネットに負けてるのに、制作費がかかりすぎている。
　・テレビは「ハイビジョンできれいな映像を見る」という強みに特化したほうがいい

ひさしぶりにホリエモンの新刊が出ました。アマゾンで８位と、かなり売れているようです。

2009年4月号の『ZAITEN』にREITの記事が出ています。 http://www.zaiten.co.jp/zaiten/200904.shtml
レポート：「もう潰さない」
金融庁「なりふりかまわぬ」
Ｊ−ＲＥＩＴ救済
ジャーナリスト　佐々木一也

昨年１０月、破綻するはずのない「Ｊ−ＲＥＩＴ」が破綻。市場は荒れに荒れた。慌てたのは金融庁だ。Ｊ−ＲＥＩＴの資金繰りに直接乗り出し、危ない法人救済にも動いた。来年度予算には救済策も潜り込ませた。だが、健全な市場には未だ遠い。

Gigazineに元ライブドア社長・堀江氏のインタビュー記事が載っていて読み応えがあります。

堀江氏はいまだ裁判継続中で、一審、二審で有罪判決が出ました。
しかし、逮捕そのものが不当だと私は思うんです。

堀江氏が逮捕される根拠となる部分は
いわゆるグレーゾーンというヤツでシロでもクロでもありませんでした。

ある行為を犯罪として処罰するためにはあらかじめ法律で規定しておかなければなりません。
つまり後から決めた法律によって逮捕されることはないのです。
これを「罪刑法定主義」といって、国民が公権力によって不当な処罰を受けることなく、安心して暮らすために必要不可欠な原則です。

しかし、ライブドア事件では罪刑法定主義が守られませんでした
もし堀江氏が有罪になるようであれば、リスクを取って事業をやろうとは誰も思わないのではないでしょうか？
日本のベンチャー企業家を守るためにも堀江氏を有罪にしてはいけないと思います。
ベンチャーがどんどん出てきて、新たな雇用を創出しないと日本の将来はないと思います。

実質的に終わってますね
http://www.ph-i.co.jp/cms/press_2009.html

パシフィック傘下の日レジ、日コマもどうなることやら。

以前それでも日レジを買えない理由という記事で日レジの危険性を指摘しましたとおり、やはりここはバクチ銘柄でしょう。

読売新聞に価格比較サイトの記事が出ています。
取り上げられているサイトは価格.com、ＥＣナビ、コネコネット、ベストプライスの４つ。
各サイトの登録商品数とネット店舗数が載ってます。
商品数では、やはり老舗の価格.comが一番多いですね。

私の場合、欲しい商品があると価格コムの口コミ情報でまず情報収集。買う商品が決まったら、価格コムで相場を見て、その後、amazon、楽天、ヨドバシと比較して購入先を決めてます。

２ちゃんねるの管理人である「ひろゆき」氏が自身のホームページで２ちゃんねるの譲渡を報告。
産経新聞の記事によれば、譲渡先はシンガポール共和国の法人らしいです。

２ちゃんねるは完全匿名制だった時期があり、違法性を問われる投稿の最終責任を管理人である「ひろゆき」氏が負っていました。
その結果、数々の裁判で敗訴し、その賠償のための負債が”億”単位の金額であると言われています。
当のひろゆき氏は踏み倒すつもりで時効を待っているそうです。
インタビューで「賠償金を踏み倒すことで失うモノはほとんどない。でも、差し押さえにあう危険があるので時効が来るまで不動産などの財産を一切、持てないのがデメリットかな」みたいな発言をしていました。

さて、もしこの譲渡がひろゆき氏特有の"冗談”ではなく、真実であるとすれば今後、どうなるのでしょうか？
考えられるパターンは

パターン１　シンガポールの法人は裁判のリスクを減らすためのダミー会社の場合
　　→　現状と変わらず

パターン２　シンガポールの法人がひろゆき氏とまったく関係のない外国人所有の法人の場合
　　→　あめぞう（掲示板）から２ちゃんねるに避難が起ったように、シンガポール人の管理を嫌ってどこか別の掲示板へ「避難」する掲示板大移動が起る・・・カモ

 

まあ、シンガポールの法人が変に介入せず、現状どおりの運営体制でやっていれば何も変わらないと思いますが。

２ちゃんねるの利権を狙って素早い人たちはもう動いているんでしょうか？

でも、２ちゃんはアクセス数に見合う広告媒体としての価値が低いと思うので、そんなにオイシクはないのかも。

出会い系とキャッシングの広告ばっかりですし。アクセス数からしてサーバー代もバカにならないでしょう。

訴訟リスクもあります。２ちゃんねるを運営していることで失うものも大きいでしょう。

ちなみに、２ちゃんねるの正規広告料金はこのとおりです。

ＲＥＩＴ投資家のための最強リンク集を更新
http://blog.kentatu.com/article/22939606.html
 
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